魚食の今を考える

日本人はこれ以上魚を食べられなくなるかもしれません

ひと昔前まで、四方を海に囲まれた日本で魚はいつでも手に入る身近な食材でした。特に戦後や復興期の日本人にとって、魚食はまさしく生活を豊かにする「主食」でしたが、近年では水産物の供給量が減少傾向にあります。もしかしたら、日本人はこれ以上魚を食べられなくなるかもしれません。
このページでは、日本国内における魚食の現状と、魚食をもっと広めるための弊社の取り組みについてご紹介します。

現在、日本国内では“魚食離れ”が進んでいます

主要国別食用魚介類の供給量の推移 国民一人一年あたりの供給量の推移

※グラフをクリックすると拡大表示されます。

増減率 (%)
2009年 / 1961年
世界 345.9
中国 1208.9
EU 103.7
米国 201.6
日本 45.5
インド 681.0
その他 352.4
増減率 (%)
2009年 / 1961年
世界平均 105.6
日本 7.7
中国 545.8
米国 85.4
EU 57.5
インド 189.5

上記のグラフからもわかるように、世界における食用魚介類の供給量は右肩上がりです。1961年と2009年の供給量を比較すると、その増加率は約350%。これは近年、諸外国において魚食が正しく評価されるようになってきたことに関係しています。また、以前は日本人が日本人のためにしか獲らなかった魚も、(時には日本市場より高い価格で)外国人が購入して食べるようになってきました。

日本国内の水産物供給量

水産物輸出入統計 漁業・養殖業の生産額の統計

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今後も魚食文化は諸外国で広がっていき、日本への水産物の輸入量は減少していくことでしょう。その傾向は、上記の「水産物輸出入統計」からも明らかです。

もちろん、正しく魚食を評価してくれる諸外国は、海外への販路拡大を考える日本の生産業者にとっては頼もしい存在であり、一概に諸外国への輸出が悪いとは言いきれません。ただし、日本国内における“魚食離れ”と日本の漁業を考えると、諸外国における魚食文化の広がりを素直に歓迎できないのも事実です。

もっと魚食を日本国内に広めるには

わたしたちは、こうした状況を打破するための方法として、ひとつの結論に至りました。
それは、『日本の近海で漁獲される魚を、もっと多くの日本人に食べてもらうこと』です。
わざわざ遠くの漁場まで行かなくても、春夏秋冬、日本の近海にはおいしい魚がたくさん泳いでいます。また、漁場を近海に絞れば、漁師の皆様は少ない燃料消費で漁を行うことができ、隣国との衝突も避けることができます。こうして漁獲された魚を、消費者へ魚食を提供する方々に調理しやすい形で提供することができれば、日本国内に魚食を広められるはずです。 共同水産では、伝統に裏打ちされた“匠の技”で近海魚を加工・供給することで、日本国内における“魚食離れ”を解消し、水産物供給量の増加に貢献していきたいと考えております。

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